２１世紀を展望して、我が国がさらに発展し、国際社会において必要な役割 を果たしていくため、人文、社会、自然科学のあらゆる分野における学術研究 の振興に加え、近年における急速な技術革新、社会経済の高度化、 複雑化などへの対応として、より高度の教育研究を行う大学院（修士課程）を設 置します。

1. 国際文化研究科 

　本研究科は、日本、アジア、欧米の各地域独自の文化 について言語・文学・歴史・文化・社会各分野の有機的 な関連の下に深く教育研究し、高度な文化的識見を持ちながら、 特定の地域に偏重することなく、常にグローバルな視点を持った 教育研究を行い、文化交流にも的確に対処できる次代の人材 の育成を目標としています。

■国際文化研究科カリキュラム

2. 生活科学研究科

　本研究科は、生活の質や快適性の向上を目指し、 健康で豊かな高齢化社会づくりのための予防医学的枠組みや生活環境の改善に関する教育研究を行うとともに、 地域ぐるみの健康・環境教育の実践に寄与します。また、 人間の多様な発達・学習に関する教育研究を進め、心理上あるいは教育・福祉上 の問題を抱えた個人及び家族の自己実現と自己啓発を援助する ための具体的な方法を教育研究し、福祉社会の実現に応えうる 人材の育成を目標としています。

　

健康環境専攻	生体機能分野、食品・栄養分野、生活スポーツ分野、環境解析分野、環境アメニティ分野
人間福祉専攻	教育文化分野、心理発達分野、ヒューマンサービス分野、社会サービス分野

 
■生活科学研究科カリキュラム

1. 昼夜土曜開講制

　社会人のリフレッシュ教育にも積極的に対応するために、 昼夜土曜開講制を実施することとしています。

夜間開講時間 18:20〜19:50、20:00〜21:30 
土曜開講時間 13:00〜14:30、14:40〜16:10、16:20〜17:50 

2. 情報メディアの活用

　学内ＬＡＮ及びインターネットＬＡＮを配した光ケーブル施設、 ワークステーション用ＯＳを備えた既設の情報教育センターの機能を活用した 教育を実施し、更に情報メディアを活用したヴァーチャルゼミナール構築を 目指すなど、大学院における教育研究の弾力化、柔軟化を図ることとしています。

3. 男女共学制

　男子にも門戸を開放し、教育研究の活性化を図り、 更に国内外の大学院との単位互換や学外の研究機関との 教育研究面での交流を円滑に進めることとしています。

4. 留学生の受け入れ 

　教育研究の国際交流を一層促進するために、特にアジア地域 を中心とした留学生の受入れを推進することとしています。 

1. 教育研究の特色

　国際文化研究科の教育課程は、日本・アジア・英米の３コースの 専門科目を相互補完的なものとして置き、その土台として の基礎科目を置くことによって、自文化と異文化とを見据えて グローバルな学際的研究も可能となるように編成されています。 院生は専門科目に置いた３コースのいずれかを中心的に履修します。 基礎科目は国際文化理解の前提となる土台を形成し、 それぞれの専門領域で本格的な研究を行う上で必要とされる基礎的、 理論的な知識を広く修得するためのものであり、言語、文学、文化、 社会それぞれの分野において比較論を主とした内容の教育研究を行います。 専門科目は言語、文学、文化、社会各分野にわたっていますが、 領域を無制限に拡大することはせず、一定の専門分野を深く有機的に 教育研究できる体制となっています。また、他系列の科目の履修によって、 国際文化の視点の強化を図っています。

2. 教育研究内容

(1) 日本文化コース

　従来の語学、文学、歴史等の研究の上に立ち、 それらを総合的に捉え更なる深化を図る教育研究 を目指します。日本語学分野では、古代語から近代語への変化 を中心とする日本語史、コンピュータ技術を導入しての日本語音声学 を中心とする現代日本語の両分野の教育研究を行います。日本文 心的なテーマの教育研究と、明治以降の作家・作品研究を中心とする 近・現代文学の教育研究を行います｡日本文化分野では特に瀬戸内海 における文化の生成・発展や文化の受容などについて、古代 から近・現代までを通じての教育研究を行います。

(2) アジア文化コース

　本コースは、朝鮮半島及び中国を中心とする東アジア地域の 今日的問題について、学術的には言うまでもなく、社会の一線で 活躍されている方々の実践的で具体的な問題意識にも十分応えるべく 様々な角度から検討します。
　特色は次の４点です。�@言語・文学研究と地域研究の二つの 大きな研究分野から問題に取り組むこと。 �A言語・文学・政治・経済・社会・国際関係・歴史などの密接な 連関の下に問題に取り組むこと。�B朝鮮半島と中国を個々バラバラ ではなく有機的に連関した地域として一体的に捉え、国境 を越えた問題の究明に当たること。�C日本や欧米との比較等を 通して東アジア地域の独自性を明らかにすること。

(3) 英米文化コース

　西欧全体を視野に入れ、英米の文化・社会諸領域 について共時的通時的に考察し、新たな枠組み の可能性を考えます。英語学の分野では文化・社会史との相関性 を視野に入れ、１４世紀以降の近代英語発達に関わる英語史、 意味論及び音声学等の言語学諸領域についての現代英語、異文化コミ ュニケーションに関わる新たな方法論を教育研究します。 英米文学の分野では英米の代表的小説家を取り上げ、主題、 視点等の作品解釈上の問題点を明らかにし、文化的脈絡の中で分析記述する新 たな理論の構築を教育研究します。欧米文化の分野では文化的諸現象、 精神的背景をキリスト教解釈論を初めとする西欧近代思想全体から読み 解く思想・文化の教育研究、アメリカの政治・経済の 原点と変容を論ずる米国史、欧州統合論を中心とする ヨーロッパの今日的課題の教育研究を行います。 

1. 教育研究の特色

　高齢化社会の到来及び生活環境の急激な変化と多様化により、 健全で快適な生活あるいは質の高い生活を営むことが重要な社会的課題 となっています。本専攻では、これらの課題に対して総合的な教 育研究を行い、健康の増進や生活環境の改善に貢献し得る人材の育成 を目標としています。健康に関しては、加齢に伴う生理機能の変化について 生命科学の分野から、また、ライフステージにあった栄養・運動について 食品栄養科学・スポーツ科学の分野から教育研究を行います。更に、 高齢化社会における、より快適で健康的な生活環境の創造を目指し、 科学的な視点から生活環境の現状を調査・分析・評価する環境解析の 分野及び住み心地、着心地等の感性的な視点から生活環境の快適性を捉える 環境アメニティの分野について教育研究を行います。

2. 教育研究内容

　本専攻は、生体機能、食品・栄養、生活スポーツ、環境解析、 環境アメニティの５分野に関する教育研究を行います。

(1) 生体機能
　健康な体を支える生体の仕組み、すなわち、生体の生理機能、 防御機能、運動機能をそれぞれ分子論的側面から、また体細胞遺伝を 分子遺伝学的側面から教育研究します。

(2) 食品・栄養 
　食品の加工特性や機能特性、食品成分と生理機能の関わり、 ライフスタイルと栄養との関わり及び栄養教育の方法論について教育研究します。

(3) 生活スポーツ
　健康づくりの在り方、健康教育の方法、スポーツを中心とする身体運動が 果たす健康管理上の効果について、生理学と栄養学を結びつけて教育研究します。

(4) 環境解析
　自然及び人為的な要因が生活環境に及ぼす影響について、物理的・化学的視点や 数理・情報学的な観点から相互の関連性を考慮しながら教育研究します。

(5) 環境アメニティ
　生活の質と豊かさに影響を及ぼす住環境やアメニティに関して、 それらを構成する諸要素の性質や相互の関連性及び調和の メカニズムについて教育研究します。 
 

VI. 生活科学研究科・人間福祉専攻

1. 教育研究の特色

　本学は、児童教育分野及び社会福祉分野の人材養成に成果を あげてきました。本専攻はこれまでの伝統を継承しつつ、 高度福祉社会の構想、生涯発達要求の高まり、地方分権化 の進展といった社会状況の変化に対応して、これまで以上 に学際的な教育研究能力を備えた生涯発達と社会福祉の分野にお ける高度な専門的職業人を養成することを目的としています。
　本専攻の特色は、心理発達分野及びヒューマンサービス分野で教育文化 分野と社会サービス分野をつなぎ、教育系及び社会福祉系の理論的研究 と学習援助や対人援助などの臨床的な能力の養成を結びつけ、 高度な専門職業人を養成しようとするところにあります。

2. 教育研究内容

　人間福祉専攻は、教育系と福祉系によって構成され、 教育に関する基礎的な研究と心理的並びに教育的な臨床能力を養成する とともに、ソーシャルワークと社会福祉サービスに関する理論と 技術を研究します。
　教育系には、�@教育哲学、社会教育学及び音楽・体育・美術の 学習文化に関する分野（教育文化）と、�A発達心理学、学習心理学、 臨床心理学に臨床教育学及び保健学を加えた分野（心理発達）の２ 分野があります。
　福祉系には、�@ソーシャルワークの理論、個人及び家族並び に地域を対象とするソーシャルワークに公的扶助、老人福祉に ジェンダー論を加えた分野（社会サービス）の２分野があります。
　４分野にそれぞれ設定されるフィールドワークは、短期集中型 の実習教育だけではなく、半年間にわたって施設・機関に通う形で行います。 例えば、人間発達分野では学校や地域の生涯学習施設で、 また、社会福祉分野では病院や児童相談所などの自治体の 機関や地域の福祉施設で、その事業展開に実地に参加し、 ニーズの把握・課題設定・計画策定・企画の実施・事後の評価・住民 や当事者の参加などについて学習し、実践的能力の育成を図ります。 

1. 国際文化研究科 

　今日、国際化の進展により、国・自治体及び民間レベルでの 国際交流が活発になっており、政治・経済面のみならず、 文化面での交流も盛んになっています。したがって、 そこで求められる人材も多様化しており、修了後の進路はますます 幅広い分野にわたることが予想されます。それらの多様な分野で、 本研究科を修了した学生には、それぞれの専攻を活かした活躍の場が 得られるものと期待されます。また、研究者を目指す者は博士課程へ の進学の道もあります。具体的な進路としては次のようなものが考えられます。

・　公務員及び国際公務員 
・　国際交流関係機関の職員 
・　中学校教員（国語・社会・英語）、高等学校教員 （国語・地理歴史・公民・英語）
・　 一般企業及び多国籍企業（メーカー、商社、保険、運輸等）
・ 　民間国際団体（NGO）、非営利組織（NPO）
・ 　文化団体 
・ 　ジャーナリスト 
・ 　博士課程進学 

2. 生活科学研究科 

　これまでに本学を卒業して他の大学院を修了した者の進路は、 企業の研究員、公務員、小・中・高等学校の教諭、大学の教員や助手などです。
　今日、健康・環境・発達・福祉関係の指導者養成が強く求められており、 本研究科修了者に対してはかなりの需要が見込まれます。公務員として、 あるいはカウンセラーとして指導的役割を果たすことが期待されます。 一方、公立大学卒業生は地元への就職希望者が多いことから、県内の食品関係企 業の技術者及び研究者として、あるいは環境分析や臨床検査関係の企業の技術者 として採用される見込みが高く、具体的な進路としては、次のとおりです。 

・　病院、保健所、学校栄養士、食品関連企業、健康スポーツ関連企業
・　環境分析技師、システムエンジニア、住宅プランナー、  
　　ファッションアドバイザー、情報関連企業
・　パラメディカル関連機関、バイオ研究機関 
・　社会教育関連研究機関、公務員（生涯学習関連専門員等）
・　精神保健福祉関連研究機関、公務員（教育相談・児童相談・法務教官等の心理職） 
・　社会福祉関連機関の研究員、家庭裁判所の調査官、法務教官、
　　病院・福祉施設等のソーシャルワーカー、社会福祉協議会の職員 
・　小学校教員、中学校教員（社会）、高等学校教員（公民・福祉科）、家庭科教員 
・　大学教員、専修学校教員、博士課程進学